Earthquakes of magnitude 8.0 and greater since 1900
3_11の地震が世界的に見ても如何にヤバかったかが分かる動画
https://youtu.be/ndEBCMUqcAk
次の巨大地震 震源地が予想された！地震10件をすべて的中の村井教授「次はココ」
https://youtu.be/grszSCSLzY4
＜緊急警鐘レポート＞
村井俊治・東大名誉教授がまた的中
徳島震度５強もズバリで
昨年からの「パーフェクト」更新！
MEGA地震予測「最新警戒エリア」MAP
（週刊ポスト）2015年２月16日
独自の地震予測法をもとに一昨年から本誌で次々と大地震の発生を当ててきた測量学の権威が、２０１５年最初の大地震も的中させた。地震学者から無視され続けながらも、村井俊治・東大名誉教授は地震の予測法の精度を高めるため、日々研究を重ねている。最新調査は次なる危険地域を示した━━。
ＭＥＧＡ地震予測とは
村井氏が予測に利用しているのは国土地理院が全国約1300か所に配備する「電子基準点」のＧＰＳデータ。2000～2007年に発生した162回のマグニチュード6以上の地震のGPSデータをすべて分析した結果、揺れが大きかった付近の基準点では地震の前に「土地の微細な変動」が観測されていたことが判明。そこで、同氏は1週間の間に基準点がどれだけの上下動があったかに注目し、4センチ上の変動があった場合を「警戒ライン」とした。現在は、その基本的な考え方に、地表の隆起・沈降の値を一定期間累積した「累積変位」と、地表が東西南北のどの方向に動いているかの「水平方向の動き」の分析を加味し、過去の地震発生の前兆現象と比較した上で、地震発生の可能性を予測している。
最大震度の町からわずか35キロ
２月６日午前10時25分、徳島県南部地震が発生。今年初めて震度５以上の揺れを記録した。
本誌１月５日発売号に掲載された東大名誉教授・村井俊治氏による『ＭＥＧＡ地震予測が示した2015年「最警戒エリア」』を読んだ読者は「また当たった！」と驚いたに違いない。同記事で徳島県は、村井氏が警戒ゾーンとして挙げていた「南海・東南海」に含まれており、特にゾーン内で「異常変動地点」としたのが徳島県の「木屋平」だった。最大震度５強を観測した同県牟岐町からはわずか35キロしか離れていない。
村井氏は自身が顧問を務める民間会社ＪＥＳＥＡ（地震科学探査機構）が週１回発行するメルマガ『週刊ＭＥＧＡ地震予測』の12月17日号でも。
〈（南海・東南海エリアの中でも）特に徳島県で異常変動が顕著でした〉
〈徳島県を中心に、かなりの歪みが蓄積されていると考えられます〉
と、徳島県に警戒を呼びかけていた。同県で震度５以上の地震が発生したのは1946年の南海地震以来69年ぶりだ。
昨年、国内では震度５以上の地震が８回発生した。村井氏はこのすべてをメルマガや本誌記事で事前に予測、的中させた。中でも、圧巻は11月22日に最大震度６弱を記録した長野県北部地震。特に被害が大きかった北安曇郡白馬村を「異常変動地点」として名指ししていたのである。
そして今年の徳島県南部地震発生で、昨年からの「パーフェクト的中」を更新し続けている。ここまでの実績を誇る地震予測は現時点では他にない。
精度を高める「村井流ノウハウ」
ＭＥＧＡ地震予測の理論は右下の囲みにまとめた通りだが、簡単にいえば、全国に張り巡らされた「電子基準点」のデータを使って「土地の微細な変動」を分析し、地震発生の可能性を予測するものだ。
しかしピンポイント的中を重ねる一方で、今も批判の声が静まらないのも事実だ。特に地震学の専門家から多いのは「電子基準点の短期的な上下動の数値データのみで予測するのは乱暴だ」コアータは地殻の変動だけではなく誤差も含んでいるので信用できない」という意見である。
村井氏はこう反論する。「確かにデータは地表の数値ですから豪雨や豪雪など気象条件の影響で誤差が出る。私は誤差を考慮した上で、数値の異常が地震発生と高い相関関係にあると確認している。『週刊ポスト』のマップで示している短期的な上下動に加えて多角的分析と積み重ねたノウハウに基づいて予測の精度を高めています。
完全に誤差が排除できないから使えないというのは地震学など理学的発想ですが、そのアプローチではこれまで長い時間をかけても国民に信頼される予測を実現できなかった。工学を研究してきたエンジニアである私の使命は、今得られる最善のデータと今考え得る最良の方法で地震予測を行なうことなのです」
村井氏の多角的な分析の大きな柱は「累積変位」と「水平方向の動き」だ。累積変位とは、地表の隆起・沈降（上下動）の値を一定期間累積したもので、長期間にわたり蓄積した歪みを把握するのに役立つ。一方、水平方向の動きは特定範囲の電子基準点が同一方向に動いているのに、一部の電子基準点だけが別方向に動いていれば、その域内に歪みが生じていると推測できる
前述した徳島の震度５強も総合的に判断して導き出したものだ。
「昨年８月に木屋平で大きなＬ下動が確認されていました。加えて『累積変位』を見ると、四国全体が隆起傾向にあるのに対し、徳島県と高知県の南部周辺だけが沈下し、水平方向の動きでも周囲と違う動きをしていた。そのためこのポイントに大きな歪みが蓄積されていると考えたわけです」（村井氏）
「北信越」「奥羽山脈」に警戒
電子基準点のデータは常に変動を続けている。そのため、地震発生に備えるには、定期的に情報をアップデートする必要がある。本誌は今回、ＪＥＳＥＡ協力のもと、１月の電子基準点のデータを反映した最新マップを作成した。
村井氏は通常、電子基準点の上下４センチ超の動きを異常変動とするが、このマップでは大地震の危険性が高まる「５センチ以上」の変動を記録した電子基準点をマークで示した。特に「７センチ以上」の動きを示した基準点には地名も記した。その上で、警戒ゾーンの指定には前述の「累積変位」と「水平方向の動き」を考慮している。
今回、新たに加わったのが、富山、石川、福井、新潟、長野の５県に岐阜県の一部（飛騨地方）を加えた「北陸・北信越警戒ゾーン」だ。全国的に動きが少なかった昨年11月～今年１月にかけて異常変動が記録されたため、「最警戒」と考えられる。
■北陸・北信越警戒ゾーン
昨年９月に御嶽山が噴火した後、前述の長野県北部地震が発生した。
「震度６弱の地震が起き、火山活動も低下したため、エネルギーは放出されたと考えた。しかし地震の１か月後に２～３回、一斉異常変動が見られたため、まだエネルギーは溜め込まれており、再び同程度かそれ以上の地震が起こる可能性があると見ています」（村井氏）
過去の例から、大半の地震は異常変動が記録されてから半年以内に発生している。そのため、今年７月までは注意が必要だ。
■奥羽山脈警戒ゾーン
この地域は、昨年９～10月に異常変動があった上、累積変位からも北信越と同等の警戒が必要という。
「４年前の東日本大震災発生時には大きく沈降していた太平洋側が一転して隆起している一方で、奥羽山脈から日本海側にかけては大きく沈降している。経験則として沈降状態の地域は地震発生時の震度が大きい」（村井氏）
■北海道十勝・釧路・根室警戒ゾーン
「水平方向の動き」で要警戒なのがこの地域だ。
「北海道のほとんどの地域は南東に動いているのに、釧路・根室地域だけは北西に動いており、歪みが溜まっていると見られる。１月９日に根室地方中部で震度４の地震が起きたが、それ
だけでは終わらない可能性があります」（村井氏）
■首都圏・東海警戒ゾーン
常に大地震が警戒されてきた地域だ。
「上下動に関しては大きな動きがないように見えますが、注目すべきは水平方向の動きです。周辺のほとんどの基準点は南方向に動いているのに、千葉県の房総半島、神奈川県の三浦半島、東京都の伊豆諸島だけは北に動いているので、その周辺地域で注意が必要です。関東大震災の震源は神奈川県西部の大井付近とされており、首都直下型でなく、他のどこで地震が起きても地盤の緩い都心部は大きく揺れます」（村井氏）
■南海・東南海警戒ゾーン
２月６日の徳島県南部地震は、南海トラフ地震の前兆とも報じられている。
「和歌山、徳島、高知の太平洋沿いは北西に動いているのに、他の地域は南東に動いており、ここも歪みが溜まっていると見られる。今回の地震の震源は約10キロと浅いため、さらなる大地震の予兆という可能性もあるでしょう」（村井氏）
■九州・南西諸島警戒ゾーン
昨年８月と10月に屋久島などで７センチ超の異常変動が見られた。
「それらは昨年８月の口永良部島の噴火や11月の阿蘇山噴火の前兆だった可能性もある。このまま収束に向かえばよいのですが、念のため前回の異常変動から半年後にあたる４月までは警戒は解かないほうがいい」
※
ＭＥＧＡ地震予測には「警戒ゾーンが多過ぎる」という声もある。だが、村井氏は「データに忠実に予測しているだけです。それだけ日本の地表は動いている。恥をかくことを恐れて異常があるのにそれを知らせずに被害が拡大することのほうが怖い」と、あえて警戒ゾーンを絞り込まずに提示している。何より、村井氏の予測が実際に的中しているという事実は重い。本誌は今後も同氏の最新調査と警告を伝えていく。
スゴ過ぎる！地震予測を次々と的中させる村井名誉教授
https://youtu.be/r0hPD4-uTSU
2014/03/17 （再掲）
3.14 伊予地震は予測されていた：測量学が挑む新たな地震予測
～岩上安身による村井俊治氏インタビュー
http://iwj.co.jp/wj/open/archives/129791
9月16日に地震が起きた北関東を、事前に警戒ゾーンに指定していた 東京大学名誉教授 村井俊治氏。既存の地震学にとらわれず、新しい地震予測手法を提唱する村井氏への、大変興味深いインタビュー内容となっております。この機会にぜひサポート会員となってご覧下さい！会員登録はこちらから
3月14日未明に愛媛県を中心とした四国・中国地方・九州一帯で大きな地震が発生（伊予地震）。震度は最大で5強、マグニチュードは6.2を記録した。甚大な被害こそ報告されなかったものの、震源は愛媛県に立地する伊方原発から44kmの距離に位置し、新たな原発が建設予定である山口県上関町からはわずか10数kmしか離れていなかった。
岩上安身が3月17日にインタビューしたのは、この伊予地震の発生を予測していた東京大学名誉教授の村井俊治氏。測量学が専門である村井氏は、既存の地震学にとらわれない新しい地震予測手法を提唱している。インタビューでは実証データを交えながら、伊予地震予測の解説や、東日本大震災の検証が行われた。
記事目次
地震学によらない地震予測
東日本大震災の前兆
伊予地震と次の巨大地震
■イントロ動画
https://youtu.be/K3PbGNYtccw
地震学によらない地震予測
村井氏は自らを「工学系のエンジニア」と呼び、地震予測に対する自身のアプローチを「地震のメカニズムは一切考えない」ものだと説明する。「地表のデータの動きと地震発生との関連について相関分析するのがエンジニアリングの立場。地表のデータからでも、地震という事象を説明できる」のだという。
現在の測量技術では、人工衛星と地上の電子基準点とを組み合わせて運用される「衛星測位」という手法が主流だ。「衛星測位」を通じ、陸地の「微妙」で「微小」な動きを捉え、データとして記録することが可能になったという。日本では国土地理院によって全国1200カ所に電子基準点が設置され、国際的にも高い精度で測量データの収集が可能である、と村井氏は語る。
村井氏が顧問を務める地震科学探査機構（JESEA）では、地表の隆起・沈降現象のデータを継続的に記録し、地表各地の上下変動幅の傾向を分析することで、地震の前兆を読み取る試みを続けている。
現在、電子基準点は全世界を覆い、巨視的な視点から観測データの比較分析が可能とのこと。「北半球で巨大地震が起きるときには、南半球でも前兆現象があることが、測量学ではわかっています。ところが、地震学では活断層など局所的な議論にとどまっている」と村井氏は話す。
東日本大震災の前兆
「衛星測位」を用いて記録された隆起・沈降の変動データからは、東日本大震災の「異常」な前兆も読み取られていた。岩手、宮城、福島県内の各基準点では、地震発生の約半年前に一斉に隆起・沈降が発生。この「一斉変動」は2010年9月11日、10月23日および2011年1月8日に観測され、時系列データからは当該日付のみ同時発生的に各基準点において隆起・沈降が発生したことが確認できる。
村井氏が悔やむのが、この「異常さ」を広く周知できなかったことだ。「これを『異常だ』と言わなかったので、震災で多くの人が亡くなった。それで私は考え方を変えました。『異常だ』と言って予測が当たらなくても、しょうがない。だけど、『異常だ』と言わないで人が死んだら、もっと罪深い」。（IWJ・藤澤要）
伊予地震と次の巨大地震
三月中に平成南海地震がくるかもしれない 東大名誉教授地震予知
https://youtu.be/VAX7buQg34E
これはこの国の宿命なのか 3・11直前と似てきた 多くの専門家が心配する 巨大地震がまた来るかもしれない
（週刊現代）2015年03月03日
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/42301
東京に巨大地震が来れば、3・11同様に津波の大きな被害が……〔PHOTO〕gettyimages
お気づきだろうか。不気味な余震、地下水温の上昇、深海生物の大量発生……東日本大震災の直前と同じような異変が増えている。われわれの国は、巨大地震から逃れることはできないのだろうか。
先日の地震が意味するもの
日本列島が、3・11の直前の状況に似てきている。近々、また巨大地震が起こるのではないだろうか—地震の専門家たちの間で、こんな不穏な噂が囁かれている。
なぜいま、そんな話が持ち上がっているのか。
発端となったのは、2月3日、筑波大学やスイス連邦工科大学の研究グループが発表した衝撃的な研究結果だった。
この研究を行った筑波大学准教授のボグダン・エネスク氏が語る。
「我々は、太平洋プレート上で起こる地震活動を'98年から調査してきました。東日本大震災が起きたことで、プレート境界に溜まっていた地震のエネルギーは一気に放出されました。研究結果から推測すると、その地震エネルギーのレベルが、昨年9月までに震災前と同じレベルに戻ったと考えられるのです」
巨大地震は、長期間にわたって徐々にエネルギーが蓄積し、それが限界に達すると発生すると考えられている。東日本大震災のような大地震が起きると、地震によって放出されたエネルギーがもとの状態に戻るのには、10年程度はかかると思われていたため、専門家の間で大きな話題となった。
エネスク氏が続ける。
「これまでは、大地震はある程度の間隔をおいて規則的に発生すると考えられていましたが、それを否定する結果となりました。大地震は不規則に起きるということです。大きな地震が来たから、その後の数十年は大丈夫だろうという『安全な期間』はないと言えます」
大地震が心配される二つ目の理由は、2月17日に岩手沖で発生した2つの地震だ。
その日、午前8時6分に発生した地震はM6・9。各地で震度4の揺れを観測した。津波注意報が発令され、約6300人が高台に避難。岩手県で最大20㎝の津波が観測された。同じ日の午後1時46分。今度は、M5・7、青森県で最大震度5強となる地震が起こった。
じつは、東日本大震災が起こる少し前にも、三陸沖で同じような地震が観測されている。
'11年3月9日、午前11時45分のことだった。M7・3、宮城県では震度5弱を観測した。まさか、この後に、M9、最大震度7の巨大地震が起こるとは誰も予測していなかっただろう。
気象庁の発表によると、先の2月17日の地震は「(4年前の)東日本大震災の余震と考えられる」というが、「余震だから心配ない」などと油断はできない。
元東京大学地震研究所准教授の佃為成氏は、次のように警告する。
「歴史的に見ると、巨大地震が起こったあとには、本震よりマグニチュードで1程度小さい規模の余震がかなりの確率で起こっていることがわかっています。しかし東日本大震災が起きたあと、そのレベルの大きな余震は来ていません。そのため今後、最大でM8の余震が起こる可能性が大いにあるのです」
日本列島の「不穏な動き」はこれだけではない。
佃氏は、長年にわたって地下水温と地震との関係の調査を続けているが、そこでも異変が見つかっているという。
「新潟県阿賀野市の出湯温泉というところで、地下15mの泉源の温度を観測しています。3・11の前には、普通では考えられない水温の急上昇があり、その後、地震が起こりました。そして最近、また気味の悪い動きがあります。ずっと停滞していた水温が、急上昇したのです。これは、地震前の地殻活動が始まったことを示していると考えられます」
首都圏がもっとも危ない
3・11前には、深海魚のリュウグウノツカイなどが引き揚げられたというが、最近はこんな「前兆」も観測されている。
「昨年から、日本海でダイオウイカが数多く発見されています。ダイオウイカは海底600~1000mに生息する深海生物なので、海面近くに上がってきて捕獲されるというのは、異常事態。
魚介類は電磁波には非常に敏感なため、地震との関連が推測されます。地殻が動いて電磁波が放射されている可能性があるのです」(元前橋工科大学教授・濱嶌良吉氏)
現在、日本列島に起きているさまざまな異変。これはまさに「3・11の直前と同じ状態にある」と言っていい。常に巨大地震の危険にさらされるのは、もはやこの国の宿命なのだろうか。
では、具体的に巨大地震が来るかもしれない地域はどこなのか。多くの専門家がもっとも危険視している場所は、日本で一番人口が密集する「首都圏」なのだ。
なぜか。
武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏が解説する。左に記した図も併せて見てほしい。
「東日本大震災は、日本列島の東、南北500kmにわたるプレート境界付近で発生しました(図中の『2011年3月11日の震源域』部分)。境界の東側の太平洋プレートが、西側の北米プレートの下に滑り込んでいるのですが、沈み込んだプレートがそのひずみに耐えられなくなり、元に戻ろうとして地震が起きた。
しかし、両プレートの境界はこの500kmだけでなく、さらに南北に長く続いています。沈み込んだ太平洋プレートのひずみ、つまり地震エネルギーは境界の南北にはずっと溜まったままというわけです。
東日本大震災は、太平洋プレートの深いところで耐えていた『留め具』が外れた状態。そこ以外の南北のプレート部分は、エネルギーのバランスが崩れたことで、より地震が起きやすくなっているのです」
そんな中、2月17日に太平洋プレートと北米プレートの北側の境界で地震が発生した。これによって、北側のエネルギーは多少なりとも発散されたことになる。
島村氏が続ける。
「一方、南側の房総沖では大きな地震はこのところ起きていません。プレート境界の南側、つまり房総沖では地震エネルギーが発散されずに蓄積され続けているということ。ここで大きな地震が生じて、首都圏に被害が及ぶ可能性が高まっているのです」
房総沖はいまだに地震が起きていない「空白の地帯」。いますぐ巨大地震が起こってもおかしくない「もっとも危険なエリア」なのだ。
東京湾に津波が発生
それ以外に、首都圏は大地震のこんなリスクも抱えている。前出の濱嶌氏が言う。
「房総沖には、日本海溝、伊豆・小笠原海溝、相模トラフという3つの海溝(プレートが沈み込んでできる溝)が集まる『三重会合点』と呼ばれる場所があります。このように3つの海溝が1点で接する場所は、世界で唯一です。
東日本大震災が日本海溝で起こったことで、三重会合点の力のバランスを取るために他の2つの海溝が動き、その2つの海溝で地震が起こるリスクが高まっていると言えます。
さらに'12年には、伊豆小笠原海溝で300km、160kmに及ぶ2つの巨大な活断層が発見されました。ここでM9クラスの巨大地震が発生する可能性も充分ありえます」
この房総沖で巨大地震が起きた場合、その被害は凄まじいものになるという。
「東京湾に5~6mの津波が押し寄せる危険があります。東京湾は閉鎖的な空間のため、海水が逃げる場所がない。津波が来たら、湾岸の臨海工業地帯は壊滅的な被害を受け、3000基ともいわれる燃料タンクが破壊されます。大規模な火事が発生することは避けられません」(前出・濱嶌氏)
東日本大震災から、もうすぐ4年が経過する。「もう4年」と思う人もいるかもしれないが、被災地の人々にとっては「まだ4年」。
あれほど大きな被害を受けたのだから、2度目はないはず—そう思いたくもなるが、日本に住んでいる以上、地震のリスクから逃れることはできないのである。
「週刊現代」2015年3月7日号より
石橋克彦 私の考え
http://historical.seismology.jp/ishibashi/opinion/2011touhoku.html
2011.05.23 参議院 行政監視委員会
原発事故と行政監視システムの在り方
https://youtu.be/p-kfc6o8OPE
参考人 石橋克彦(神戸大学名誉教授)
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『地震』・雷・火事・『原発』…現代の怖いもの！？≡(（ ´Д｀）／≡=
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