峠三吉『原爆詩集』
より
一九四五年八月六日、広島に、九日、長崎に投下された原子爆弾によって命を奪われた人、また現在にいたるまで死の恐怖と苦痛にさいなまれつつある人、そして生きている限り憂悶と悲しみを消すよしもない人、さらに全世界の原子爆弾を憎悪する人に捧ぐ。
序
ちちをかえせ ははをかえせ
としよりをかえせ
こどもをかえせ
わたしをかえせ わたしにつながる
にんげんをかえせ
にんげんの にんげんのよのあるかぎり
くずれぬへいわをへいわをかえせ
原爆は人間の頭上に
目もくらむ光でした。
目の前の何もかもが
真っ白になりました。
月のかさに似た光の輪が
キラキラ光って
周辺に虹のようにひろがった。
次の瞬間
焔の大火柱が立ち昇り
空中火山の大爆発とでも言おうか
何と表現していいのかわからない光景だった。
生死をさまよう
くる日もくる日も
姉と小さな弟を焼く炎の前で
私と母が立ちつくし
そばに小学生の弟も
うずくまっていました。
けれど
その母も、弟も
十日と生きることが
できませんでした。
生き残ったと思った
多くの被爆者も
原爆症にかかり
その年の暮れまでに
ばたばたと死んでいきました。
平和の泉
のどが渇いてたまりませんでした
水にはあぶらのようなものが
一面に浮いていました
どうしても水が欲しくて
とうとうあぶらの浮いたまま飲みました
―あの日のある少女の手記から
核兵器禁止 誓約文書も賛同せず
被爆国で「核の傘」 二重基準露呈
（東京新聞）2015年5月24日
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2015052402000111.html
【ニューヨーク＝北島忠輔】「核なき世界」に向け国連本部で開かれた核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議は二十二日、四週間の議論をまとめた最終文書を採択できず決裂、閉幕した。被爆七十年を迎える日本は、唯一の被爆国として核兵器の非人道性を訴えたが、核の被害を訴えながら、米国の「核の傘」のもと、核を否定できない非核外交の二面性も浮かんだ。
会議では、核兵器の非人道性が中心議題の一つとなった。早急な核廃絶を訴える一部の非保有国の原動力となり、オーストリアが提唱した核兵器禁止への誓約文書には、会議前には約七十カ国だった賛同国が閉幕時には百七カ国まで増えた。オーストリアのクメント大使は閉幕後、「驚くほど力強いグループになった」と手応えを語った。
日本は誓約文書に賛同しておらず、被爆国として、非人道性の認識を広める必要性を主張するにとどまっている。採択されなかった最終文書案には日本が求めた軍縮教育の強化が盛り込まれた。核削減交渉の基礎となる核戦力透明化を核保有国に求める文言も入った。
日本は「核保有国と非保有国に共同行動を求める」（岸田文雄外相）との姿勢で臨んだが、両者が対立する問題では橋渡し役を果たせなかった。また、早急な核廃絶に抵抗する保有国と足並みをそろえて誓約文書に反対する立場をとった。
最終文書案の作成過程では、日本が提案した各国首脳らに広島や長崎への訪問を促す記述が中国の要求で削除。代わりに「核兵器の影響を受けた人々や地域との交流を通して経験を直接的に共有するよう促す」との修正文が入った。
＜人道の誓約＞ オーストリアが核兵器禁止への努力を誓い、２０１５年４月開幕のＮＰＴ再検討会議に提出した文書。同国が議長を務めた１４年１２月の「核兵器の非人道性に関する国際会議」で発表した「オーストリアの誓約」を改称した。事実上、禁止条約制定に向けた議論を求める内容。核禁止、廃絶のための法的枠組みづくりの必要性を呼び掛け、各国や市民社会と協力すると宣言している。 （共同）
被爆70年「最悪の結果」広島・長崎
「何とか合意して」。核兵器をめぐる議論を見守り、最終文書の採択を願った被爆地の広
島、長崎では二十Ｅ日、「最悪の結果になった」とため息交じりの声が漏れた。
広島への原爆投下時に母親のおなかにいた「胎内被爆者」の松浦秀人さん（六九）＝松山市＝は四月下旬に米国入りし、国連本部の原爆展などで核兵器の非人道性を証言した。
「非人道性を前提に、核廃絶を進める方向性を確認する意味は大きい」と考えていただ
けに「次回会議までの五年聞か目標もなく流れてしまう」と危ぶんだ。
被爆から七十年となり、被爆者の高齢化は進む一方だ。同じく訪米した箕牧（みさき）智之さん（七三）＝広島県北広島町＝は「生きているうちに核廃絶の道筋を示してほしかったが、このままでは難しいでしょう」と嘆いた。
体調に不安を抱えながら現地入りした長崎原爆被災者協議会（長崎被災協）の谷口稜曄（すみてる）会長（八六）も「被爆者がいっそう少なくなる中、米国で訴えてきた。残念だ」と厳しい表情。一方で、米国の小学生が熱心に話を聞いてきたことを思い出し「落胆はしない」と語った。
田上富久長崎市長は記者団に「ＮＰＴ体制への信頼が揺らぐ。非常に失望している」と述べ、松井一実広島市長は「禁止に向けた法的枠組みが必要との認識が広かったことは評価したい」とのコメントを出した。
ＮＰＴ会議 核非保有国が見限り
（東京新聞【核心】）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/kakushin/list/CK2015052402000166.html
国連本部で開かれていた五年に一度の核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議は二十二日、「核なき世界」への道筋を決める最終文書を米国などの反対で採択できずに閉幕した。核保有国に不満を募らす非保有国の中には、ＮＰＴ体制を見限り、その枠外で「核兵器禁止条約」を制定する動きを見せ始めている。しかし非保有国の急進化は、保有国との亀裂を決定的にし、かえって核軍縮の停滞を招くことが必至だ。
（ニューヨーク・北島忠輔）
禁止条約削除に失望
■ため息
国連本部の総会議場で、予定より二時間以上遅れて始まった最後の全体会合。「この最終文書案には同意できない」。米国代表の発言に会場が少しざわついた。反対しているのが米国だと分かった瞬間だった。最終文書の採択は、全会一致が原則だからだ。
交渉分裂の要因となったのは、中東地域に核兵器などの大量破壊兵器のない地域を創設するための会議を招集する方法や時期をめぐる記述。事実上の核保有国とされるイスラエルを加えた形で早く開催するよう求めるエジプトなどのアラブ諸国と、イスラエルを擁護する米国や英国などが対立していた。
アスラエルの核兵器問題は以前からあるが、会議がこういう形で終わるとは思わなかった」。ある外交官はため息をついた。
■先鋭化
核を持つことが認められる核保有国と、認められない非保有国が共に核廃絶を目指すＮＰＴ体制は、生まれながらにして対立構図を抱える。既得権を手放そうとせず、核削減の歩みが鈍い保有国に対し非保有国は不信感を募らせてきた。
会議を傍聴した長崎大の鈴木達治郎・核兵器廃絶研究センター長は「交渉決裂の直接の原因は中東問題だが、もともと保有国による核軍縮が進んでいないことへの不満が背景にある」と指摘する。
対立が先鋭化したのが、核兵器保有を禁止する核兵器禁止条約だ。急速な核軍縮を求めるブラジルやメキシコなど新アジェンダ連合や非同盟諸国が後押しした。これに核保有国のフランスなどが反発。米国も「具体的な行動を義務づけするような規定は受け入れられない」と反対した。
非保有国でありながら「核の傘」に守られている日本は「核兵器がもたらす結末は人道に反する」との共同声明には賛同しつつも、核兵器の法的規制には慎重な姿勢を崩さなかった。 (#`・_・´)おりゃ-!!!
■分断
最終文書案を練り上げる過程で、核兵器禁止条約の文言は削除され、ＮＰＴは意思決定能力の限界を露呈した。
核兵器を放棄して、一九九一年にＮＰＴに入った南アフリカのミンティ大使は核軍縮が停滞する現状を嘆き、「どうしたら拘束力のある法的枠組みを作り出せるのか議論するときにきている」と訴える。
保有国への失望が広がる中、業を煮やした非保有国の閧には、ＮＰＴの枠にこだわらず、核兵器禁止条約制定に向けた議論を幅広く進めていこうとする動きが出始めている。
ただ保有国を除外して条約を制定したところで実効性がないのも事実だ。岸田文雄外相は二十三日、会議決裂を受け、「核兵器のない世界に向けた取り組みに悪影響が出ないよう、引き続き努力する」と述べたが、保有国と非保有国との分断が決定的になれば、核軍縮の歩みはより大きな困難に直面することになる。
第69回国連総会核軍縮決議の状況
唯一の被爆国である日本は一度たりとも核兵器廃絶禁止条約締結に向けて動いていない！（・３・）
ＮＰＴ再検討会議２０１５
ＮＰＴ再検討会議
核兵器禁止条約交渉
多数の国が主張した
（しんぶん赤旗）2015年５月25日
ニューヨークの国連本部で22日まで約１ヵ月にわたって開かれた核不拡散条約（ＮＰＴ）再検討会議では、圧倒的多数の国が、核兵器禁止条約の交渉開始を呼び掛け、核兵器の非人道性を告発して廃絶を求めるなど核保有国（米英仏中口）を追い詰めました。会議は核廃絶のたたかいが保有国を孤立させ、新しい局面を切り開きつつあることを示しました。
（ニューヨーク＝島田峰隆 写真も）
非人道性の告発は159力国の連名で
前半の討論を受けて５月８日に示された最初の最終文書案は、「大多数の締約国が核軍縮義務の全面履行には法的枠組みが必要だと考えている」とし、「核兵器禁止条約」に初めて言及しました。
素案とはいえ、会議開幕前に行われた核兵器禁止条約の交渉開始を求めるパレードや、原水爆禁止日本協議会（日本原水協）代表団が持参した６３３万人分を超える「核兵器の全面禁止を求めるアピール署名」の要求が反映された形になりました。
同案の提示に先立つ討論では、非同盟諸国、東南アジア、中南米、アフリカ、アラブ諸国など主要な国家グループが核兵器禁止条約の交渉開始を要求。「今回の会議を条約への転換点にしよう」（メキシコ）と訴えました。
一方、核保有国は「段階的接近こそが現実的だ」として核兵器禁止条約に強く反発
し、文書案の交渉を難航させました。┐(´д｀)┌
しかしオーストリアが昨年提案した核兵器の禁止と廃絶の行動を呼び掛けた「誓約」の賛同国は会議期間中も増え続け、開幕時には約70力国だ
ったのが閉幕時には１０７カ国に到達。核保有国は日に日に孤立を深めていきました。
米国代表団の一人は会議序盤、「誓約はオーストリアのものでしかない」と広がりを過小評価していましたが、贊同国が締約国の過半数を占めるまでになり、その主張も通用しなくなりました。
議論恐れた保有国
会議で大きな対決点になったのが、非人道的側面から核兵器をとらえて廃絶を求める流れの発展を、どの程度最終文書案に書き込むかでした。
会議２日目の４月28日、１５９力国が連名で、核兵器の非人道性を告発し、全面廃絶を求める共同声明を発表しました。同趣旨の声明は2012年以来６回目で、賛同国は過去最多になりました。
これに慌てたのが核保有国です。賛同国の多さから共同声明を全く無視することはできず、英国やフランスは第１週の一般討論で「この問題を認識している」と述べざるをえませんでした。
ただ核保有国は最終文書案に非人道性の議論の発展を詳しく書き込むことには頑強に反対しました。前回10年の再検討会議以降、非人道性に関する国際会議は３回開かれ、国連加盟国の４分の３以上が参加しています。しかしフランスは自国の不参加を理由に「意見が分かれる問題だ」などと強弁し、非人道性に触れた主要段落の削除を求めました。《ﾟДﾟ》
核保有国が非人道性の問題にこれほど敏感になる背景について、非同盟国の外交官の一人は次のように語ります。「非人道性の議論を進めると当然、こんな兵器は使ってはいけない、禁止しなけれぱならないという結論になる。核兵器禁止条約へつながる可能性があるだけに、議論することに強い恐怖感を持っているのだろう」
採択が阻まれたとはいえ最終文書案は、前回会議が採択した最終文書と比べると随所で非人道性に触れています。決して核保有国の思惑通りの結果にはなっていません。
文書案の起草に携わったエンリケーロマンーモレイ第１委員会議長（ペル士は閉幕日、「核兵器の人道的影響へのアプローチがあったという点では、会議はある程度成功した」と評価しました。
「今回の会議では議論の傾向や特徴が明らかに変化した。非核保有国の発言力がますます強まり、自らの懸念が考慮されるよう、核保有国に対等に求めるようになった」
オーストリアのクメント国連大使は最終日の発言でこう強調し、「今後も核兵器廃絶の努力を強化し続けよう」と呼び掛けました。
世論と運動が力に
この変化を生み出す力になったのが、被爆の実相を知らせ、核兵器の禁止を求める世論と運動の発展でした。
会議期間中、国連本部の口ビーでは日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）による原爆パネル展が開かれ、見学者が途絶えることはありませんでした。感想を書きつけるノートには「二度と繰り返してはならない過ちだということがよく分かる展示でした。ありがとう」（英国からの訪問者）などの声が寄せられています。
５月１日に会議の公式行事として開かれた非政府組織（ＮＧＯ）セッションには核廃絶を求める国の外交官も出席。「草の根の運動が保有国に核廃絶の約束を果たさせる力になる」（スウェーデン）など感謝と期待を語りました。潘基文（パンーギムン）国運事務総長もＮＧＯの国際会議に宛てたメッセージで「みなさんの継続的な活動を頼りにしています」と激励しました。
核抑止 - Wikipedia
日本政府への申し入れ
核兵器全面禁止条約実現のイニシアチブと「核の傘」からの離脱を求めます
2011年10月 原水爆禁止日本協議会
沈黙の艦隊
https://youtu.be/44IHttCz72A
https://youtu.be/BDgBh_yp_sY
https://youtu.be/Wpg4WHC0bXY
https://youtu.be/Cdy2SQzryic
ニコラス・J・ベネット（大統領）「権力の座にある者は確信犯であることからまぬがれないのだ！」
竹上登志雄（首相）「日本は二度と戦争をしてはいかんのだ！！」
(-ω-)
ウルトラセブン 第26話「超兵器R1号」
http://channel.pandora.tv/channel/video.ptv?ref=em_over&ch_userid=sakuraxoo&prgid=40946418
